本学 研究機構の窪田和巳教授が、日本の医療分野が気候変動に備えながら温室効果ガス排出も減らしていくための、実行しやすいロードマップをまとめた単著論文を発表しました。論文は国際誌 PLOS Climate（IF=5.1）に掲載されました。

論文では、医療が「猛暑・豪雨などのリスクから人々を守る」ことと、「医療分野自身の排出を減らす」ことを同時に進める必要がある点を整理したうえで、取り組みを前に進めるための3つの柱を提案しています。具体的には、①医療者向けの継続教育（Education）、②排出量や対策状況を把握するための最小限の測定（Measurement）、③調達や資金支援・評価制度などで実行を後押しする仕組み（Incentives）です。さらに、最新の気候データ更新の流れ（CMIP）に合わせて医療現場の備えや計画を改善していく考え方も示しています。

窪田教授のコメント

「気候変動は、猛暑や豪雨などを通じて医療需要を増やす一方、医療提供体制そのものにも大きな負荷を与えます。日本の医療分野では問題意識は高まっていますが、現場で“何から始めればよいか”が見えにくい状況があります。本論文では、教育→測定→インセンティブの順に取り組むことで、過度な負担なく対策を前に進める道筋を提案しました。脱炭素化と災害・供給途絶への備えを同時に進め、地域の医療をより持続可能で強靭にする議論につながることを期待しています。」

論文情報

• 掲載誌：PLOS Climate（IF=5.1）
• 論文名：From awareness to action: A three‑lever, CMIP‑aligned roadmap to decarbonize and climate‑proof Japan’s healthcare sector
• 著者：窪田和巳（単著）
• 公開日：2025年12月11日
• DOI：https://doi.org/10.1371/journal.pclm.0000785