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#教育  #研究  #社会貢献 

移住家事労働者(Migrant Domestic Workers)のヘルスリテラシー向上を目的とした政策分析論文がInternational Nursing Review誌(IF=3.7)に掲載― 本学 研究機構 窪田和巳 教授とマカオの大学との国際共同研究(共筆頭論文)―

本学 研究機構の窪田和巳 教授が、看護界のトップジャーナルの一つである国際学術誌 International Nursing Review(INR) において、移住家事労働者(Migrant Domestic Workers: MDWs)のヘルスリテラシー向上を目的とした政策提言論文を発表し、共筆頭論文として正式公開されました。
本研究は、マカオのKiang Wu Nursing College of Macauとの連携による国際共同研究として実施され、AIを活用した情報支援の可能性と、制度面の整備を看護政策の観点から整理しています。

海外諸国では国を超えて就業するMDWsの増加が顕著であり、言語の壁、不安定な雇用、社会的孤立、構造的な差別などにより、医療アクセスや予防行動が制限されやすいことが知られています。加えて、スマートフォンを持っていても「必要な言語で、信頼できる健康情報にたどり着けない」「制度の使い方が分からない」といったデジタル上の排除(digital exclusion)が、健康格差をさらに広げる要因になり得ます。

そこで本論文は、スコーピングレビュー、介入研究、慢性疾患に関するヘルスリテラシー調査、AIに関する指針文献、MDWsのテクノロジー利用・ピア(仲間)による情報共有に関する質的研究などを統合し、持続可能なヘルスリテラシーの改善には、保健・労働・教育・テクノロジー分野を横断する協働が必要と結論付けた。

窪田教授のコメント

本研究は、昨年6月に参加した国際看護師協会(International Council of Nurses)が主催する国際会議を契機とした研究交流背景に、マカオの研究者との連携が発展し、国際共同研究として結実したものです。国境を越えた看護政策課題に対して、研究ネットワークを活かし具体的提言へつなげた点も、本成果の特徴です。

論文情報(掲載欄案)