労働経済学、少子高齢化の経済学、応用計量経済学

・労働経済論
・人事労務管理論
・応用計量経済分析

・2010年３月　中央大学経済学研究科　博士　修了
・2006年３月　中央大学経済学研究科　修士　修了
・2004年３月　中央大学経済学部経済学科　　卒業
・2000年３月　宮城県仙台第三高等学校　　　卒業

・博士（経済学）中央大学
・修士（経済学）中央大学
・学士（経済学）中央大学

・日本経済学会
・日本経済政策学会
・日本人口学会
・日本応用経済学会
・東アジア経済学会

・労働経済
・人事労務管理
・少子化
・経済統計

・男性の育児休業制度に関する研究
・労働需給の将来推計
・結婚、出産の意思決定
・肥満に関する経済学的考察
・国民経済計算体系の整備・改善に関する研究
・自然災害が地域労働市場に及ぼす影響

・「パンデミック下の出生抑制における家族政策の緩和効果　～OECD諸国を対象とした三重交差項による実証分析～」中央大学経済研究所叢書『人口減少社会の構造と政策　～少子化・労働・地域の実証分析～』No.88 2026年９月


・「マクロ経済指標と企業実態から捉えた「労働力不足問題」『行政計画』第49巻第３号、行政計画学会、2026年８月

・「産業・職業・都道府県別にみる労働力不足」『これからの人手不足にどう立ち向かえばよいのか -「労働市場の未来推計2035」で見えてきた課題-』第４章、阿部正浩・パーソル総合研究所編、金融財政事情研究会 2026年２月

・「男性の育児休暇取得が子育て意識に与える影響の国際比較分析」中央大学経済研究所叢書『持続可能な社会に向けた経済財政政策』No.86 2026年１月

・「SUTのバランシング」『GDP推計の新たな展開　供給・使用表の概念とその応用』第５章、菅幹雄編著、日本評論社 2025年８月

・パーソル総合研究所・中央大学「労働市場の未来推計2035」 2024年10月
・「夫婦の所得・性別役割分業意識が潜在希望子ども数に与える影響の国際比較」『中央大学経済研究所年報』第55号 2023年

・「社会経済的要因にみる婚外交際行動」『人口学ライブラリー22 セクシャリティの人口学』第３章、小島宏・和田光平編、原書房 2022年11月

・「わが国における分配側四半期別 GDP 速報の導入に向けた検討状況」『季刊国民経済計算』No.166 内閣府経済社会総合研究所、2020年11月

・「被災地企業の雇用管理」『東日本大震災復興研究Ⅳ　新しいフェーズを迎える東北復興への提言』第４章、東北大学大学院経済学研究科 地域産業復興調査研究プロジェクト 2015年３月

・「肥満と賃金」『肥満と生活・健康・仕事の格差』第11章、古郡鞆子・松浦司編、日本評論社 2014年１月

・日本経済政策学会 西日本部会幹事
・福岡地方労働審議会 関門港湾労働部会臨時委員
・人口学研究会 幹事
・連合総研「勤労者の働き方と主観的ウェルビーイングに関する調査研究委員会」研究委員

「身近な疑問・経済問題へのアプローチ」
　・データ（Excel・R）を用いた計量分析と因果推論
　・労働経済・少子高齢化・社会課題への探求
　・論文コンペや発表を通じた実践的スキル育成

　鈴木ゼミでは、学生の皆さんが関心を持った身近な疑問や社会課題について、自らデータを集め、統計・計量分析ソフト（ExcelやR）を用いて科学的に検証する力を身につけることを目指しています。単にデータを眺めるだけでなく、「相関関係」と「因果関係」を正しく見抜き、エビデンスに基づく深い考察と建設的なディスカッションを行っていきます。
　演習でのグループ発表や他ゼミとの合同発表、論文コンペへの挑戦を通じて、社会に出てからも強く役立つ「分析力」と「プレゼンテーション力」を養います

主な研究テーマ：労働経済、人事労務管理、少子高齢化、経済統計

ゼミ生の卒業論文テーマ例
【労働・キャリア・働き方】
　：睡眠の質と労働パフォーマンスの関係
　：アルバイトの「マルチワーク」が大学生の非認知能力に与える影響
　：最低賃金引上げが小売業の非正規雇用に与える影響

【エンタメ・消費・文化】
　：「若者のクルマ離れ」とスポーツカー文化の変容
　：アニメーターの賃金の決定要因

【地域・社会問題・暮らし】
　：都道府県別空家率の要因分析
　：犬猫の殺処分率の地域差は何によって生じるのか
　：コンテンツツーリズムが地域観光に与える影響（水木しげるロードの実証分析）
　　

suzuki-to@shimonoseki-cu.ac.jp